配当100万円への道 投資281日目
東計電算がついに20株
1か月で年間配当9,530円まで育ちました
2026年9月14日|含み益は95万円まで回復
こんにちは。毎日1株ずつ高配当株を積み上げている「配当100万円への道」です。
週明けの投資281日目、9月14日は東計電算(4746)を1株購入しました。これで保有株数は20株——ひとつの節目に到達しました。
この銘柄を初めて買ったのは8月11日、当時は4株でした。約1か月で16株を積み増し、年間配当は9,530円まで育っています。1万円の大台まであと470円です。
ただ、この1か月は数字が伸びただけの1か月ではありませんでした。高利回りに舞い上がってペースを崩し、反省記事を3日連続で書き、ルールを作り直した——この連載でいちばん恥ずかしい記録も、この銘柄と一緒に残っています。
20株という節目に、あらためてこの1か月で何を得たのかを整理してみます。
📋 この記事の目次
- 今回の購入内容
- 配当金・YOC分析
- 1か月の記録——4株から20株へ
- 【初心者向け】効率が良い銘柄を「主食」にしない理由
- 購入した理由と正直な感想
- 押さえておきたいリスク
- 配当100万円への進捗
- まとめ
📦 今回の購入内容
| 投資281日目(2026年9月14日)の購入記録 | |
|---|---|
| 購入銘柄 | 東計電算(4746)東証スタンダード・情報通信業 |
| 購入株数 | 1株(10回連続で1株) |
| 購入単価 | 7,120円 |
| 保有株数 | 20株(節目達成) |
| 平均取得単価 | 6,340円 |
ポートフォリオ全体の状況はこちらです。
| ポートフォリオ全体(2026年9月14日時点) | |
|---|---|
| 評価額 | 4,689,273円 |
| 評価損益 | +954,568円(3日連続の反発) |
| 年間配当金(税引前・予想) | 166,702円(達成率16.7%) |
含み益は3営業日連続の反発で95.4万円まで回復。9月1日のピーク(102.4万円)まであと7万円ほどのところまで戻してきました。
💰 配当金・YOC分析
| 東計電算 配当データ(保有20株) | |
|---|---|
| 年間配当(予想) | 476.5円(13期連続増配) |
| 配当利回り(購入単価7,120円基準) | 約6.69% |
| YOC(取得単価6,340円基準) | 約7.52% |
| 20株の年間配当(税引前) | 9,530円 |
| 投資額(取得単価×株数) | 約126,800円 |
| 全体の年間配当に占める比率 | 5.7%(上限10%以内でOK) |
20株の年間配当は9,530円。約12.7万円の投資で、毎年9,530円が生まれる計算です。比率は5.7%で、ルールの範囲内に収まっています。
📊 1か月の記録——4株から20株へ
| 項目 | 8月11日 | 9月14日 |
|---|---|---|
| 保有株数 | 4株 | 20株 |
| 平均取得単価 | 4,808円 | 6,340円 |
| YOC | 9.91% | 7.52% |
| 年間配当 | 1,906円 | 9,530円 |
YOCは9.91%から7.52%へ下がりましたが、年間配当は1,906円から9,530円へ、5倍に増えました。
投資233日目のAGCの回でも書いた通り、YOCは「効率」の指標、配当総額は「目的」そのものです。私の目標は「YOC10%の達成」ではなく「年間配当100万円」。この1か月の変化は、目的に対しては確実な前進でした。
🔰 【初心者向け】効率が良い銘柄を「主食」にしない理由
20株で年間配当9,530円。投資額12.7万円に対して7.5%という効率は、私のポートフォリオで断トツです。
では「この銘柄だけを買えばいいのでは?」——当然の疑問です。実際、100万円をこの銘柄に投じれば、計算上は年間7.5万円の配当になります。私の現在の年間配当の45%を、1銘柄で稼げてしまう計算です。
それでも私は、この銘柄を全体の5.7%にとどめています。理由を整理します。
💡 理由①:高利回りは「持続の保証」ではない
東計電算の年間配当476.5円は、前期の173円から2.75倍という異例の伸びです。この中には特別配当等が含まれている可能性があります。
もし来期に元の水準へ戻れば、配当は3分の1近くまで減る計算です。今の7.52%は「今期の数字」であって、来期以降の約束ではありません。
💡 理由②:1銘柄への依存は、判断を歪める
仮にこの銘柄が全体の30%を占めていたら、私は減配のニュースに耐えられるでしょうか。おそらく慌てて売るか、逆に「大丈夫だ」と根拠なく自分を納得させるか、どちらかです。
比率が小さいからこそ、冷静に見ていられる。5.7%なら、仮に配当がゼロになっても全体の6%が減るだけです。ポートフォリオの分散は、資産を守るだけでなく、自分の判断を守るためにもあると考えています。
💡 理由③:効率と安定の両方が要る
私のポートフォリオには、三井住友FG(YOC3.46%)やNTT(3.48%)といった低利回り銘柄も多く含まれています。数字だけ見れば東計電算の半分以下です。
でもこれらは、累進配当や連続増配で「これから利回りが育つ」タイプ。今の効率は低くても、10年後も確実に配当を出している可能性は、こちらの方が高いと考えています。
今の効率を取るか、将来の確実性を取るか。答えは「両方」です。だから東計電算は主食ではなく、味を引き締める薬味として持つ——この位置づけは、20株になった今も変えていません。
🎯 購入した理由と正直な感想
① 10回連続で1株、規律が定着した
8月19日から数えて10回連続で1株です。株価は6,430円から7,120円まで動きましたが、買う量は一度も変えていません。8月に崩した規律を、9月は一度も崩していない——地味ですが、これが今月いちばんの成果かもしれません。
② 比率5.7%、上限まで余裕がある
ルール(1銘柄10%以内)に対して5.7%。数字で確認できるから、迷いません。「買っていいのか」と悩む時間がゼロになったことで、朝の3分で購入が完結するようになりました。
③ 正直な感想:20株は「成果」であり「記録」でもある
20株という数字を見て、正直複雑な気持ちになります。
年間配当9,530円という成果は、素直に嬉しい。約12.7万円の投資で、毎年1万円近くが生まれる——これは確かな前進です。
でも同時に、この20株には8月の失敗が刻まれています。1日2株ずつ買った4日間。「例外です」「反省します」「作り直します」と3日連続で書いた記事。あの4日間がなければ、取得単価はもう少し低かったかもしれません。
ただ、あの失敗があったから、今の10連続1株があるとも言えます。何事もなく順調に来ていたら、いつか同じ失敗をもっと大きな金額でやっていたかもしれません。
20株は、成果であり、授業料の記録でもある。281日目に、そんなことを考えました。
⚠️ 押さえておきたいリスク
- 配当水準の持続性:年間配当476.5円(前期比+303.5円)には特別配当等が含まれる可能性があります。投資を検討される方は、必ず決算短信で普通配当・記念配当・特別配当の区分をご確認ください。
- 1か月で取得単価が1,532円上昇:4,808円→6,340円。8月の集中購入の影響は、今後も残り続けます。
- 株価は7,000円台で高値圏:買い始めた8月11日(6,470円)から10%上昇しています。調整局面では下落幅も大きくなる可能性があります。
- 東証スタンダード・中小型株の流動性:出来高が少なく、値動きが荒くなる場面があります。
📊 配当100万円への進捗
このブログの目標は年間配当100万円の達成です。今回の購入で、年間配当金(税引前・予想)は166,702円になりました。
🎯 目標達成率:16.7%
16.7%
166,702円 / 1,000,000円
前回の166,225円から477円の積み増しで、達成率は16.7%へ。次の目標である年間配当17万円まで、あと3,298円です。
そして9月末の権利確定まで、あと2週間。権利付き最終日(9月28日が有力)まで、営業日にしてあと10日ほど。ここで買う1株1株が、11月〜12月の配当になります。
✏️ まとめ
📝 投資281日目のポイント
- 東計電算(4746)を1株購入し、保有株数は20株の節目に
- 約1か月で4株→20株、年間配当は1,906円→9,530円(5倍)
- 約12.7万円の投資で年間9,530円——効率はポートフォリオ断トツ
- それでも比率は5.7%にとどめる。分散は資産だけでなく「判断」も守る
- 10回連続で1株。8月に崩した規律を、9月は一度も崩していない
- 年間配当は166,702円(達成率16.7%)、17万円まであと3,298円
20株は成果であり、8月の失敗という授業料の記録でもある。両方を抱えて前に進むのが、実際の投資なのだと思います。今週も1株ずつ。
最後までお読みいただき、ありがとうございました!
🔗 関連リンク
株式会社東計電算 公式サイト
東計電算 IR情報(株主・投資家の皆様へ)
IR BANK:東計電算(4746)業績・配当推移
※本記事は個人の投資記録・情報共有を目的としたものであり、特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。配当金額・利回り・業績数値は執筆時点の予想・情報であり、今後変更される可能性があります。特に配当予想については、普通配当・記念配当・特別配当の区分を含め、必ず企業の公式発表をご確認ください。

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